プライベート・バンキング バーチャルセミナーのご案内

バーチャルセミナーのご案内

クレディ・スイス プライベートバンキングでは、お客様のニーズに合った様々なバーチャルセミナーを 開催しております。この度、昨年ご好評をいただき沢山のお客様にご参加いただいた、弊社チーフ・ エコノミストとチーフ・インベストメント・オフィサー(CIO)によるマンスリー経済・金融バーチャルセミナーを、2月から6月までの間、それぞれ月1回ずつ開催する運びとなりましたのでご案内申し上げます。「マクロ経済セミナー」では、今般の新型コロナウイルス感染拡大の影響を受ける今後の世界・日本経済、 金融市場の展望のほか、世界・日本の政治経済イベントが影響をもたらす経済動向など、各月最新の情報を元に、テーマを決めて解説致します。
「 チ ー フ・インベストメント・オフィサー(CIO)アップデート」では、クレディ・スイスで 毎月開催しているグローバル投資委員会で議論、決定したグローバルな投資方針及びハウスビューに ついて、合意、決定に至る合理的な根拠やデータを踏まえ、日本のCIOが解説致します。

ご参加希望のお客様は、以下よりお申し込みをお願い申し上げます

日時  
マンスリーマクロ経済バーチャルセミナー  
世界・日本経済の動向、見通しについて
講師:白川浩道
4月15日(木) 16時‐16時40分
5月20日(木) 16時‐16時40分
6月17日(木) 16時‐16時40分
   
チーフ・インベストメント・オフィサー(CIO)アップデート
講師:松本 聡一郎 
4月22日(木) 16時‐16時40分
5月27日(木) 16時‐16時40分
6月24日(木) 16時‐16時40分

主催 

クレディ・スイス プライベートバンキング ( クレディ・スイス銀行東京支店  クレディ・スイス証券株式会社)

講師のご紹介 

  • 白川浩道
  • 松本 聡一郎 

1983年に日本銀行に入行。日本銀行では、金融研究所エコノミスト(理論分析担当)、国際局エコノミスト(米国経済予測担当)、調査統計局エコノミスト(マネーサプライ分析担当)などを歴任した後、国際局、金融市場局において為替市場介入、金融資本市場モニタリングを担当。1991~94年には、欧州通貨危機、北欧金融危機の中、経済協力開発機構(OECD、本部 パリ)の経済総局エコノミストとして活躍。1999年11月に日銀を退職、2006年3月までUBS証券チーフ・エコノミストを務めた後、2006年4月にチーフ・エコノミストとしてクレディ・スイス証券に入社。2017年6月、副会長に就任。2019年6月、取締役兼副会長。

1986年より日本生命保険で株式調査、ファンドマネージャーを歴任後、2000年より米国ボストンにて現地資産運用会社(エバーグリーン、モルガンスタンレー)にてアナリスト、ファンドマネージャーとして活躍。2011年よりクレディ・スイス証券、プライベート・バンキングの投資戦略部門ヘッド。日本向けにグローバル投資戦略の策定、海外向けに日本市場の分析などを提供。2019年より京都大学の私学経営アカデミー講師も務める。メデ ィアへの寄稿やコメンテーターとして数多くの経済番組にも出演している。九州大学卒業。財務及び経営分析を専攻。日本証券アナリスト協会会員。

重要事項 

本セミナーでは、勧誘を目的として金融商品のご紹介やご説明を行うことがあります。金融商品をご購入される際には、所定の手数料等をご負担いただく場合があります。また、金融商品には価格等の変動により元本が毀損するもの、元本を上回る損失が生じるものがあります。

金融商品毎にご負担いただく費用やリスクが異なりますので、ご購入の前に契約締結前交付書面や目論見書等をよくお読みください。本セミナーへ参加される方の個人情報は、本セミナーの運営・管理の目的にのみ利用させていただきます。本セミナーに参加することにより、お客様は第三者からクレディ・スイスと取引関係が潜在的にある、もしくはあったものとみなされる場合があります。また、本セミナー中に撮影される写真やビデオ、録音等がクレディ・スイス グループ各社で使用される場合があることをご留意ください。個人情報の取り扱いにつきましては、弊社ホームページにあります各グループ会社の「法令等に基づく重要な方針・お知らせ」の中の「プライバシー・ポリシー(個人情報保護宣言)」をご参照ください。
(https://www.credit-suisse.com/jp/)

商号等:クレディ・スイス銀行東京支店
登録金融機関:関東財務局長(登金)第637 号
加入協会:一般社団法人金融先物取引業協会

商号等:クレディ・スイス証券株式会社
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第66 号
加入協会:日本証券業協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会